今の米国株相場は高いのか低いのか？

新聞やニュースでS&P 500のような株価指数を見ながら、果たして今の株相場が高いのか、低いのかといった疑問は誰もが持っていると思う。今日はそれにフォーカス。

以前のブログで、Aple社の株価が高いの低いのかという話で、PE Ratioを基準に持ち出したことがある。PE Ratioは、その会社の株価を、その会社の一株辺りの年間収益で割った数。つまり、株価がその会社のその時点での収益（Earnings, Profits）の何年分に相当するかを表す。

実はアメリカの代表的相場指数であるS&P500にもPE Ratioがある。これは、S&P 500に含まれる大手企業５００社の総合株価と総合収益の割合。このPE Ratioが高いと、ファンダメンタルズに比例して株価が高いといった解釈をする。

2012年5月25日現在のS&P500のPE Ratioは14.85（アップデートはこちらで）。歴史的にみるとこのPE Ratioの平均値は１５〜１６あたりなので、これだけを見るとまあ標準的な相場。

しかし、企業の収益は変動が激しく、S&P500 PE Ratioは分母である収益の上下に敏感に反応する。それでは指数はあまり役に立たないということで、イェール大のシラー教授（毎月末ケース・シラー住宅価格指数が発表される時にテレビに出てくる、長い顔のナヨっとした学者さん。様々な指数の改善に熱心。）は、過去10年の企業収益の平均値を分母に使うことを奨励している。

この収益平均値を使ったS&P 500 Shiller PE RatioはCAPE(Cyclically Adjusted PE Ratio)とも呼ばれ、数字・チャートはこちら見ることができる。

2012年5月25日現在のShiller PE Ratioは２１.１７。歴史的平均値１６から見るとちょっと高め。

現在の米国企業収益は決して悪くない。歴史的に見て高いほうと言える(S&P500の収益チャートはこちら)。ただ、企業収益が2008～2009年に一時急激に落ち込んだので、それが分母を引き下げて、Shiller PE Ratioを引き上げている。

Shiller PE Ratioの１３０年のチャートを見ると、このPE　Ratioは、平均値を上回ったり下回ったりすることはあるものの、長い目で見るといずれは歴史的平均値１６辺りに戻ってくる傾向がある。平均への回帰（Mean Reversion）ってやつですかね（これにも色々異論があり、詳しくはこちら）。

ドットコム・バブルのピーク１９９９年にはこのShiller PE Ratioは最高値の４４に達した。日本でもバブルピークの１９９０年には日経平均のPE Ratioが６０近くに達したという。そういったピークには必ず「この高値レベルがこれからの標準である」といった理屈をゴネル人が出てくるのだが、もちろん、株価はその後急落して、PE Ratioもガクッと落ちた。株相場も企業収益を無視して延々と上がるわけにはいかないという歴史的逸話。

逆に1970年代は株相場が長く低迷して、Shiller PE Ratioが１０を下回った1979年には、Businessweek誌が『株の終焉（The Death of Equities）』という表紙タイトルで「株はもうだめ」といった内容の有名な記事を書いている（ここで読める）。しかし、米国株市場はは3年後の1982年から長く派手なBull Marketを開始する。

楽観家（Bullさん達）が現在のShiller PE Ratio２１．１７を見ると、これから分母の平均企業収益がどんどん伸びてこのPE　Ratioを支えるといった考えをする。悲観家（Bearさん達）が同じ数字を見ると、いや反対に分子の株価が落ちてこのPE　Ratioを歴史的平均に近づけるだろうといった見方をする。

Shiller PE Ratioのチャートでもうひとつ観察しておきたいのは、歴史的平均値１６を上回る期間が20年かそれ以上続くこともあれば、平均値を下回る期間が同様に長く続くこともある。Shiller PE Ratioにしても超長期の大まかな目安にしかすぎず、短期の相場予測には役に立たない。今のPE Ratioが歴史的平均値を多少上回るからって、明日・来月・来年・10年後・20年後にそれが是正されるかどうかも分からない。

また、「長期的に見たら株は上がる」という予測も、このチャートの大波のような超長期の話であり、ガクッと下がった株価が上がるのをずっと待っている間に自分の寿命が尽きちゃう可能性もある。In the long-run, we are all dead.　とケインズ先生もおっしゃられた。

好むと好むに関わらず、株の投資リスクというのはそういうものだし、そのリスクとどう上手く付き合うかが、ファイナンスの大きな課題でもある。