セール

とうとうオファーしました。
最初に予定していた地域では無いところです。
というのは。。。こんな地域では我が家は買えないだろうと思っていたところに、いいのが出たからです。

お気づきでしょうが、うちはprettyな家は狙っておりません。バーゲン探しです。変な家を狙っております。

３軒候補があったのですが、２軒はエステートセール。１軒は、婆さんが老人ホームに入って空き家、というやつです。エステートセールは、遺族、特に残された兄弟姉妹たちの意見が分かれると面倒だよ～と言われていたのですが、たまたま婆さんが生きている家が一番気に入ったので、low ball offerを出したら、なんと大したcounter offer無しに受け入れられました。

やった～！なんと評価額より１８％くらい安い価格です。

ボストン近郊の閑静な住宅街の、キッチンが思いっきりグリーンな、オーナーの名前からしてたぶんアイリッシュな家を、St. Patrick's Dayに決定！

A pot of gold at the end of the rainbow？

家ははっきり行って、ボロです。

今年は暖冬で、雪も積もっておらず、プレジデントデーからオープンハウスを始める家がたくさんあったようです。
私たちも、知り合いの不動産屋が私たちのエージェントになってくれたので、早速いろいろ見てきました。
いろいろなエリアに行き、どんな物件を買うかかなり絞れてきました。

今のところは、こういう流れになっています。

１）郊外の一戸建て物件を見に行ったが、大していい場所でなくても高い。
２）安いやつは大抵ワケ有。
３）条件が合うところでも、ガラが悪いところと隣接している。（私たちの予算ではどうしてもそうなる）
４）あんなところを運転したくない、やはり地下鉄＆バスの範囲内、と夫。
５）でも学区はできる限りいいところ、と私。
６）となると一戸建てなどは買えないのでコンド。
７）コンドも共益費が高いようなのは買えないので2世帯住宅コンバージョン（上下に分かれているやつ）。
８）やたらとオーバーサイズの2世帯住宅コンバージョンコンドが多く、学区もたぶん全国でも最高クラスのスポットに決定。東京に来る前に住んでいたとこの近くなので、近隣の様子もよく知っている。

アメリカでチャリティーに寄付をする場合、現金で寄付をすれば（支払った額）ー（見返りにもらったものの価値）が正味の寄付額として所得税控除の対象となるのは広く知られた事実。ここでいう（支払った額）ー（見返りにもらったものの価値）というのは、当該のIRSのページに登場する例えによれば、

「教会のダンス付きディナーのチケットを６５ドルで購入しました。この企画のすべての収益は、教会に寄付されます。ダンス付きディナーのfair market valueは２５ドルです。この場合、６５ドル（支払った額）から２５ドル（見返りにもらったものの価値）を差し引いた残り４０ドルを控除することができます。」

現金でなく、モノを寄付した場合も、控除することができる。以前は車や船舶を寄付すれば、それが運行できる状態にあるかどうかに関わらず、多くの人が極上状態の中古の値段で控除を計算していたが、最近は規則が変わって、原則的としてチャリティーがそれを中古市場で転売したときの値段でしか控除できなくなった。それでも衣服や家具の寄付は、まだまだ使える不要品のリサイクル法の一つとして定着している。

前からちょっと気になっていた「私たちにもトラストが必要か？」の疑問。

よく聞くのは、一度プロベート（検認裁判）に入ってしまうとえらい時間も費用もかかるので、トラストを作った方が良い、というご意見。

しかし、実際に私がＭＡの義両親に聞くと、なんとなく反応が違うんです。普通は要らないよ～的な感じで。
だから、これもまた州によって法律や適用される額やルールが違うんじゃないか？と気になっていました。

でも何となく面倒で、まだよく調べていません。
まあ、私たちの場合持ち家も無いし、銀行や証券に関しては、Payable on DeathとかTransfer on Deathとかでいいですから、プロベートの対象になる財産自体が無い！というお気楽さのせいかな？

たまたま今日見ていたら、The Massachusetts Real Estate Blogという弁護士さんのブログの方に、ＭＡの基本ルールが詳しく書いてありました。　自分自身への覚書も兼ねて、ここにリンクをつけておきます。
ＭＡ以外の方は、ご自身がお住まいの州の方法をちゃんと調べてくださいね。

住宅バブルの時、価格が不自然なくらいつり上がってしまった理由のひとつが、appraisal、不動産査定でしたよね。
ローンを組むのに、銀行だってその物件の価値がわからないと、万が一のときに取り返せませんから、査定するわけです。
もちろん査定は、訓練された有資格者で、近隣の売買データを元にあとは経験も含め、冷静になされないといけないものです。

しかし、バブル中は、その査定屋、appraiserの中には故意に吊り上げてしまう人もいたらしいですし、故意とまではいかなくても、周りの高値で売れた物件と比較して、もっと価値あってもいいんじゃない？というノリの中で、やや膨らましすぎる傾向はあったようなんですよね。自分は嫌でも、そういうプレッシャーがあったそうで。
それで、銀行は貸しすぎたし、人は借りすぎたしで、現在に至ると。

で、そのappraisal、最近はどうなっているのか。
Reutersにこんな記事が出ていました。

H&Mで服を買ったら、「40ドル以上あなたはお買い物したから、5ドルカードあげます。○月○日までに使ってね」と言われた。（すでに○月○日がいつだか忘れた人）

H&Mなんて、すでにものすごく安いのに、それ以上に安くするのか？そーいや、GAPなんて、毎回行くたびにセールしてるし。一瞬日本のデフレ状態を思い出してしまった。ひょっとしてアメリカも（日本に続いて）デフレになるのか？　デフレにならないかもしれないけど。誰かデフレかデフレじゃないか教えてくれるとうれしいかも。それとも、そういうのは後から「実はあのときはデフレだった！」と判明するものなのか？

そして、デフレ対応の投資方法って何！
アメリカの投資方法の説明に、20年もののデフレを考慮した方法とかないよなー。上がったり下がったりしても右肩上がりだっていう前提があるような気がする。それが間違ってたら、一体どうなるん？　

今日の教訓　研究前に、とりあえず現金貯金しておこう。

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